社史づくりでは、企画段階から完成までさまざまな作業が発生します。しかし、制作のためのポイントをしっかりと把握していれば、未経験の方でも目的にあった社史を立派に作ることができます。 ここでは、「特にこれだけは意識しておいていただきたい」というポイントを6つあげてみましたので、これを参考に自信を持って社史づくりに取り組んでください。 1. 社史の「目的」をはっきりさせる 社史づくりで初めに大切なことは、"何のために社史を作るのか"という「目的」をはっきりさせることです。そのうえで、社史づくりに関わる全員がその目的を共有しておけば、長期にわたる編纂作業においても企画の軸がぶれずにスムーズに仕事を進めることができます。 ややもするとあれも入れたい、これも入れたいといって、いろいろな企画案が途中で出されがちですが、発行の目的がはっきりしているとそれらの取捨選択もすぐに判断できます。 社史発行の目的は各社で異なりますが、一般的なものをあげてみます。どのような優先順位にするかは、社内で十分に論議を重ねてください。 1. 経営資料と情報の整理、継承をする 2. 会社の足跡に学び、今後の経営に役立てる 3. 会社のアイデンティティを確認する 4. 社員に周年などの節目を意識してもらう 5. 社員とその家族に会社への理解を深めてもらう 6. 業界の内外に感謝の気持ちを伝える 7. 企業のイメージづくりをする 8. 社会貢献策のひとつとする 社史の発行目的を考える場合、社史を「誰に配るか」「どのように使うか」ということを想定してみると、案外スッキリすると思います。最近では、上記の目的と併せてIR(投資家向けの広報活動)やPRに使用するために、写真や図版を多くして見やすさを重視されるところも多くなっています。 2. 社内の体制をどうするか 「目的」が決まったら、次に具体的な作業を「どのような体制で進めるか」ということを決める必要があります。これは、長期間の編集作業に伴って起こるであろうさまざまな問題をいかに迅速・的確に解決するかということと密接に関係しますから、非常に重要なことです。 通常、編纂委員会―編纂事務局(担当者)という組織を作りますが、ここで大切なのは、それを"機能させる"ことです。つまり、「誰が考えるのか」「誰が実務をするのか」「誰が懸案事項の決定をするのか」というように、責任の所在と決定権は誰にあるのかということを明確にしておけば、船頭多くして…といった事態や、責任のなすりあいを避けることができるわけです。 巨大企業であれば、その組織を動かすために全社横断的で複雑な編纂委員会といった組織が必要でしょう。しかし、そうでなければ実質本位に考えて、できるだけ小回りのきく組織にすることをお勧めします。 3.
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